6月22日、「コロナ禍から何を学ぶか？」 中日新聞本社で、京大の山中伸弥さん、至学館大学の谷岡郁子学長とわたくしの３人で座談会。山中さんはZOOM参加。結果は、今週末の中日新聞に掲載される予定ですが、経過とエッセンスだけ、中日新聞さんのお許しを得てお知らせします。６月23日。
そもそもこの座談会のきっかけは、４月20日すぎ、谷岡学長から私への一本の電話ではじまりました。自粛強化の中で大学生が授業も受けられず、アルバイトもできず生活不安が高まっている。学校としても、各種資格付与等の表むきの活動ができず閉塞状態だ。九月入学などの話がでているが半年分の授業料がなければ、全国で2.2兆円の収入不足で多くの私学が経営困難に陥る。そもそもグローバル化を言うなら、教育システムの本質（少人数学級、対話型教育、自主的判断力育成等）を変える必要がある。谷岡さんの大学現場からの訴えに私もおおいに共感しました。
コロナ感染者データをみても若い人の感染率は低く、特に重症化率は極めて低い。ここは大学の窮状をまとめて、国会議員の中で声をあげて、政府、文部科学省に伝えてほしいと。特に九月入学は、全国知事会や安倍総理大臣も前むきのよう。ここは大学だけでなく、未就学児や小学校など、大変な教育システム変革が必要で、コロナ混乱の中ですすめるべきではない、もっと本質的にグローバル化教育について正常時に議論すべきと同意しました。
実は谷岡さんとは、びわこ成蹊スポーツ大学の学長時代、彼女も女子レスリングで有名な至学館大学の学長で、全国学長会議で、女子スポーツの振興など、いっしょに活動してきました（実は３０年前から日本に女子レスリングの流れをつくったのは谷岡郁子さんです）。またその前2012年の国政選挙の時には、彼女は当時参議院議員で「緑の風」として若い人の教育や環境保全など積極的に活動していました。
そこで国会の中で、与野党の議員、10数名にひとりずつよびかけて、４月２８日には、文部科学省に大学生の窮状を理解し、学費や生活費支援、大学経営への支援、抗体検査による免疫学など健康教育の機会をつくってほしい、と要望書をださせていただきました。この頃、国会の各野党が大学の窮状を訴えはじめ、その後の学生支援制度などにつながりました。
その時に、大学人として、谷岡さんはカナダで、私はアメリカで環境学を学び、海外の事情を知りながら、学問と社会と政治をつないできた立場から、今のコロナ禍問題に発言する場所がないかしら、と相談していた時に中日新聞さんがのってくださいました。社会的発信をするにはやはり医療やライフサイエンスに詳しい人がほしいね、ということで以前から知り合いの山中伸弥さんに呼び掛けて、今回の座談会となりました。
特に山中さんに発言をしてほしかったのは、なぜ日本やアジア圏域で、今回のコロナ感染症の致死率が低いのか、という山中さんが言われる「ファクターX」問題です。あわせて世界をまたに活動している山中さんの「コロナ後の世界」についてご意見をききたい、ということになりました。１時間ほどの座談会でしたが、かなり異色の出会いで、私たちも新しい発見がありました。座談会の結果、また中日新聞でごらんください。
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